任天堂・古川社長、部材高騰で価格改定の可能性に言及 中長期の収益次第

古川社長、部材高騰と価格改定の判断基準を説明

Game*Sparkの報道によると、任天堂は2027年3月期第2四半期の決算説明会で、メモリなどの部材価格高騰への対応を質疑応答の中で説明した。古川俊太郎社長は、ハードウェアの製造コストは外部要因によって上がる傾向にあると述べたうえで、まずは生産の効率化などの社内努力で吸収し、残る部分も会社側で負担して「できるだけ販売価格を維持したい」との基本方針を示したという。

一方で、事業全体の収益性を踏まえ、影響が中長期にわたって努力だけでは吸収できず、健全な収益構造を保てないと判断した場合には価格改定を考慮する必要があると説明したとされる。短期的な値上げを示したわけではなく、判断の基準を中長期の収益に置いている点が特徴だ。公式には、具体的な改定時期や金額はまだ示されていない。

ソフトウェアは個別に価格を決める方針、パッケージ版は影響が限定的

ソフトウェアについては、ゲームカードにメモリを使うパッケージ版が部材高騰の影響を受けるものの、ハードウェアと比べれば限定的だと報じられている。古川社長は、個々のソフトの価値に見合った価格を設定するのが基本方針だと説明し、一律に価格を決めるのではなくコンテンツの内容を踏まえて個別に検討する考えを示した。

ソフトの価格はタイトルごとの内容や位置づけによって判断されるため、今回の発言だけでソフト全体の値上げが決まったとはいえない。現時点で、個別タイトルの価格変更は報じられていない。

棚卸資産が大幅増、年末商戦と計画調達が背景に

棚卸資産は前期末の5,398億円から、9月末時点で8,145億円に増えた。古川社長は、年末商戦に向けた製品在庫の積み増しに加え、メモリ部材など原材料の価格高騰、安定的な生産のための計画的な調達が増加の主な要因だと説明したという。

さらに、ニンテンドースイッチ2はハードウェアの単価がこれまでの任天堂のハードより高く、棚卸資産全体の金額を押し上げていると説明された。部材コストの上昇が在庫の金額に表れており、原価の上昇が財務面にも影響し始めていることがうかがえる。

第3四半期以降の部材影響と年末商戦の行方

古川社長は、Switch 2の原材料の調達価格が発売当初より上昇しており、その影響が徐々に表れていると説明した。第3四半期以降は、値上がり後に仕入れた原材料の割合が上期より増えるため、部材価格高騰の影響は上期より大きくなると見込んでいるという。

販売面では、Switch 2が発売から約1年半で普及台数2,500万台を突破したと説明された。日本では5月に価格改定を実施しており、改定前の駆け込み需要があったことから、改定後のセルスルーはいったん落ち着いているとされる。

日本以外の地域では9月に改定を実施した。発表から実施までの間に本体とソフトの同梱商品を投入するなどの施策を取ったため、現時点で改定前後の販売動向に日本ほどの差は見られないという。古川社長は、販売計画の達成にはここから数週間の販売動向が非常に重要だと強調した。