ソニー第2四半期決算、PS5累計9790万台に　PS6開発は「予定通り」と説明

PS5の累計出荷は約9790万台、7月〜9月は260万台

ソニーグループが11月5日に公開した2026年度第2四半期の決算補足資料によると、2026年7月〜9月のPS5出荷台数は260万台でした。Game*Sparkによれば、6月30日時点の累計は9530万台で、今回分を加えた9月30日時点の累計は約9790万台となります。

ゲーム＆ネットワークサービス分野の業績は好調です。Video Games Chronicle（VGC）によると、売上高は前年同期比9%増、営業利益は89%増でした。PlayStationの月間アクティブユーザー数は9月に1億2700万人に達し、9月としては過去最高を記録しています。ファーストパーティの新作『Marvel's Wolverine』の販売本数は240万本を超えたと報告されました。

PS6開発は「予定通り」、発売時期は依然として未定

決算説明の電話会議で、リン・タオCFOは次世代機の開発について「予定通り進んでいる」と述べました。さらに来年度については、有力タイトルの投入やサービス拡充でエンゲージメントと収益化を強化しつつ、次世代プラットフォームの準備も着実に進める考えを示しています。

一方で、PlayStation 6の具体的な発売時期は明らかにされていません。VGCによると、十時裕樹CEOは今年の別の決算説明会で、PS6の発売日はまだ決めていないと話していました。今回の発言も開発が計画どおりであることを伝えたもので、発売時期に踏み込んだものではありません。

アナリストの見方は分かれています。VGCは、PS6が2028年に登場すると予想するアナリストがいると伝えています。その一方で、MST Financialのシニアアナリスト、デビッド・ギブソン氏は今年、PS5のライフサイクルが延び、PS6の発売は多くの予想より遅れる可能性があるとのレポートを出していました。いずれもソニーの公式見解ではありません。

メモリ価格高騰への対応と来年度分の調達

今回の決算で注目されたのが、世界的な部材不足とメモリコスト上昇への対応です。ソニーは、販促や価格の調整に加え、追加のコスト削減でコスト増を相殺できたと説明しました。ハードウェアの収益性は前年度と同程度を維持できる見通しとしています。

さらに、2027年4月に始まる来年度に必要なメモリについては、複数のサプライヤーとの協議を通じて、想定販売台数に見合う数量で合意したと述べています。来年度はPS6の準備を進める期間とも位置づけられており、部材の確保は次世代機の計画を進めるうえでも重要な要素になるとみられます。

上半期は前年割れ、年末商戦で1億台到達なるか

好調な業績の一方で、ハードウェアの勢いは前年を下回っています。Game*Sparkによると、4月〜9月の上半期出荷は計420万台で、前年同期の650万台を下回りました。会社側も、販売台数の減少によるハードウェアの減収を第2四半期の減収要因に挙げています。タオCFOは、PS5の新規販売がライフサイクルの段階に応じて想定どおり緩やかに減っていると説明しました。

それでも、累計1億台までは残り約210万台です。前年の10月〜12月は790万台を出荷しており、年末商戦期は出荷が大きく伸びる傾向があります。同程度のペースが続けば、2026年内に累計1億台へ到達する計算になります。

ソニーはゲーム分野の売上高と営業利益の予想を上方修正しました。理由として、『グランド・セフト・オートVI』をはじめとするサードパーティタイトル、ファーストパーティタイトルの販売増、コスト改善を挙げています。11月19日には『GTA6』の発売と、PS5デジタル・エディションの新色「ミッドナイト ブラック」の発売が重なります。年末商戦の結果は、次回の第3四半期決算で明らかになる見込みです。